第二種電気工事士養成施設に指定されており、電気工事、制御技術を中心として学科・実技の訓練を行っています。また、授業には電気理論や電気実験等の基礎から実際の電気工事で使われるさまざまな材料を使った電気工事作業の課題作成等が組み込まれていて、就職先の実務と企業ニーズに即応した訓練となっています。

他校にも電気工事科といった第二種電気工事士養成施設がありますが，当科は電気工事だけではなく、特に工場の生産を念頭においた制御にも力を注いでいます。その他に大きく違うところは、35歳以下という若年者のみならず、一般訓練として幅広い年齢層を対象にしています。

電気設備管理科は、概ね50歳以上の方を対象に、訓練期間6ヵ月間で電気設備を中心に冷暖房設備、給排水設備などのビル設備の維持管理が行える技術者を養成しています。それに対して当科においては、電気工事、制御技術など専門分野に特化し、電気工事士、制御盤製作技術者等の養成を目指しています。

第二種電気工事士養成施設となっており、第二種電気工事士に必要な知識技能を修得することが求められます。そのために一年間という長期に渡っての訓練が必要となっています。

低圧屋内配線工事を行うことができます。簡単に言いますと一般住宅のコンセント、スイッチ等の交換、設置などをおこなうことができます。

入校すると学科、実技をカリキュラムに従いながら、進めていきますが、修了には第二種電気工事士に必要な知識、技能を要求されています。そのために、学科、実技を通して定期的に習得度をテストなどで判定しています。判定によっては、修了に至らずに第二種電気工事士の取得ができないこともあります。

第一種電気工事は第二種電気工事の低圧工事に加え、高圧工事も作業可能となります。そのため、試験範囲も高圧工事の範囲が含まれてきます。電気工事を職業とする場合は、第一種電気工事士までの取得が望ましいといえます。

修了生の6割から7割程度が第一種電気工事士試験に合格しています。

実際に第一種電気工事士の資格が取得できるのは、試験合格後、5年の実務経験を経た後になりますが、試験合格だけでも500KW未満の受電設備の許可主任技術者として選任が可能になる等、事業者にアピールできる資格として、就職には有利に働きます。

より高度な資格取得には時間がかかりますが、根気と努力があれば目標達成できると思っています。

主に電気工事関係の学科、実技、制御技術に関する学科、実技および高圧受変電設備に関する学科、実技を中心に一年間授業を進めていきます。

就職率は、こちらに記載されています。会社は電気工事、ビル管理、制御盤工事等多岐に渡っていますが、正規雇用が中心です。修了時点で8割以上目標に頑張っています。

業界にもよりますが、18万円から20万円程度です。

景気等の影響から厳しい状況にありますが、就職を目指して支援を行っていますので、就職は可能です。しかし、そのためには、訓練に励み、事業者に求められる技能を習得することが必要になります。

訓練の中で学ぶのは、太陽光発電工事の実務に関する基本的なことですので、それだけで、太陽光発電の工事をすることは難しいですが、関係する会社に就職したとき、習得した電気工事技術と合わせて、早く仕事を覚えることが出来ると思います。

優先枠は特に設けていません。

程度にもよりますが、数学は電気を学ぶ上でのキーワードです。数学ができると電気は理解が早いです。

第三種電気主任技術者の受験対策は一切行いません。

経済産業省で認定された施設です。

授業内容、教員、施設、工具など厳しい基準をクリアして、当校は認定されています。訓練生も厳しい基準をクリアして、知識、技能を修得して、修了すると第二種電気工事士が取得できます。

毎年、幅広い生徒が入校してきます。18歳から50歳代ととても幅広いです。